小学生　中学生　高校生不登校引きこもり相談

【登校までの基本的な流れ】
不登校相談数、約6,800件（令和６年５月現在）児童面談数総計約12,500人
【重要】
当所の不登校相談は、他所と行うことが全く異なります。他所は様子を見たり、カウンセリング同調したり、自己肯定感を上げようとするだけですが、当所では根本的原因を明確にし今後同じ様な状況になった際に対処できるようにすることが目的です。再登校は当然であり、今後の人生で困らないようにするのが目的となります。当所のプログラムは他で受けることは出来ません。その為、他所で上手くいかずに当所に相談先を変えた方々の多くが、私たちが望んでいた不登校相談と改善プログラムは、正にこのようなものでした！とご意見いただいております。不登校相談は、どこに行っても同じだと思っている方がおりますが、全く異なります。

【超重要】
このプログラムの最大のメリットは不登校を改善するというのは当たり前のことであり、児童本人が将来、対人関係で悩んだり問題を抱える（相手の顔色を伺う、意見が言えない）こともなく、更には社会人になり会社の人間関係等において適応障害やうつ病になるリスクが極めて低くなること、また、過剰に落ち込んだりイライラしたりしない人格（心因性の頭痛、腹痛、倦怠感）を作ることができることです。（人間は3歳～1２歳の間に親子の関係、親から教育・養育で性格の基礎が出来ます。その後、12歳～22歳の約10年をかけて性格が完成します。そのため、この時期（青年期）にやる意味があるのです。このプログラムは、当所でしか行っていない独自のものであるため東北地方以外、全国から相談が集中しています。（一般的な子どもの話を聞くだけ、保護者に子どもと会話するように促すだけというものとは異なります。）
※他所で改善できず、どこへ行っても無理だった方、やり方が間違えているだけです。諦めないで下さい。

【改善・解決までの流れ】
１．保護者ヒアリング80分～110分→２．児童ヒアリング80分＋保護者同席30分（計110分）（不登校の原因について説明）→３．再登校プログラム（平均110分7回）※保護者は父母個別でプログラム平均110分7回を受講→４．児童と保護者同席80分～1４0分、（基本的に140分）（登校日の確定・今後の選択についての話し合い）　→５．継続相談：精神状態と登校状況の確認、勉強方法等の助言を含めた面談の継続（状況により家庭教師の補助）再登校後1か月は週1回50分の面談、2か月目～3か月目は2週間に1回50分（通常はこの段階で終了となります。）→特性や問題がある場合は６段階目へ移行します。６．週一または2週に1回、段々と月１～２に間隔を空け精神状態、特性の順応、家庭訪問、家庭環境の確認を行います。


※保護者ヒアリングの予約を取る際に、児童面談80分＋保護者同席30分、プログラムと継続相談分を先約することが可能です。 注意：少ない時で30件、多い時で50件の不登校相談が毎月入りますので混み合う時期は5～6か月待ちとなりますので、都度、予約を取る場合は、初回ヒアリング申込みからプログラム開始まで1年かかります。先約しないと1年お待ち頂くこととなりますのでご注意下さい。（年間500件までとなります。毎年7月には年内分は全て埋まります）
※児童プログラムは年齢（小学生以下）や特性（ASD/ADHD等）がある場合は80分×9回となる場合があります。
※特性（ASD/ADHD等）がある場合は110分8回となる場合があります。
※保護者ヒアリングせずに児童面談は行いません。児童の初回面談時から時系列・出来事を全て聞きだすのは本人の負担になることと信頼関係構築に影響が及び可能性があること、また、不要な時間がかかるからです。
※プログラムは3週間で受講完了を推奨、遅くても1か月以内に終えるのが望ましいです。
※プログラム受講が保護者が片方だけ等の場合は、プログラムを受けていない側は安定期が過ぎるまで児童と一定の距離をとって頂きます。（注意：両親が共に子どもと向き合わないと再登校率は低下しますので、ご理解ください。）
※片親だけの場合、最短解決ではない場合は緊急性が低いと判断し優先順位が下がりますのでご理解をお願い致します。
※学校の先生や友人など人間関係が原因で不登校になっているケースや両親の不仲による不登校の場合はご両親含め認知教育プログラムをお受けいただきます。
※プログラムはオンラインでも可能ですが、面談と比較すると効果が低下する傾向があります。また、面談と比べ回数が増えます。

【親の危機感・重要度の認知】
非常に稀（1000件に1件）ですが、休日（パチンコ、ゴルフ、家でのんびり）が減るので子どものために親が子どもを支えていく保護者のプログラムを受けたくない、お金がかかるなら保護者一人受ければいいだろうという父親がいます。子どもが自殺するまで本気にならない、子どもの人生を考えない場合、配偶者である妻（母）だけ一人で子どもの不登校問題を解決（子どもを支えていかなければならない）しなければならないのです。上記の通り、両親がいるのに片親だけの受講はプログラム効果は半減します。